ここ最近、テレビ会議や電話会議の方法を用いて取締役会を行うケースが増えています。そもそも、会社法において、取締役が全員同じ場所に集まることが強制されている訳ではありませんからこのような方法で開催された取締役会も有効です。

具体的には、テレビ会議システムであれば、各取締役の音声と画像が即時にほかの取締役に伝わり、適時的確な意見表明が互いにできる仕組みを採用していれば、取締役間の協議と意見交換が自由にでき、相手方の反応がよく分かるものとして有効だと言えるでしょう。

電話会議システムであれば、会議から議決に至るまでの時間、スピーカーフォンにしておくなどして、出席者が一堂に会するのと同等に適時的確な意見表明が互いにできる状態を維持しているならば有効だと言えるでしょう。

上記のような要件を満たした取締役会であったことを証明するためにも、取締役会議事録にはその旨記載しておくことが重要です。具体的記載例は下記リンクよりご覧ください。なお、「後略」以降は、通常の取締役会議事録と同様の記載となります。